生活困難を抱える子どもの支援について学ぶ

2026年5月15日、今年度に教育実習へ行く学生に向けた事前指導の一つとして、特定非営利活動法人こどもNPOで理事をしておられる山田恭平さんにお越しいただいて、地域で生活困難を抱える子どもの支援についてご講演いただきました。

1989年に国連が子どもの権利条約を採択しました。現在では、日本を含む196の国や地域が条約を批准しています。子どもの権利条約の中には「締約国は、自己の意見を形成する能力のある児童がその児童に影響を及ぼすすべての事項について自由に自己の意見を表明する権利を確保する。この場合において、児童の意見は、その児童の年齢及び成熟度に従って相応に考慮されるものとする」（第12条）というものがあります。全ての子どもたちは自分の意見を自由に表現数権利を持っています。

　学校現場ではふとした瞬間に「先生が発言を聞いてくれない」、「途中で話をさえぎられてしまう」という言葉を耳にすることもあるかと思います。多忙化する中で、もしくは教育内容が過密化するなかで、ふとした瞬間に子どもの意見が流されてしまうことがあります。それを省みる上で、教員として、もしくは一人の保護者として、地域の一員として、子どもの支援をしていく上で、子どもの育ちや権利を軸に考えていくことが問われます。

今日のお話の中では、子どもの育ちを支えるために、子どもたちが意見を表明することができる「場」づくり（例えば、校内居場所カフェやプレイパークなどの空間的・関係的な側面の場づくり）、特に様々な場における子どもたちの意見の伝え方・受け止め方についてたくさんの事例を聞きながら考えました。対話をするということを簡単に考えてしまいがちな部分がありますが、子どもたちのふとした瞬間のつぶやき、訴えをどのような表情で、どのような声色で受け止めるのかという形で、言語的・非言語的な側面を意識して丁寧に対話をすることは非常に難しいことです。実習で子どもたちと関わっていくなかで、それをどのように実践することができるのか、真剣な表情でメモを取りながら聞き入っていました。

受講生からは「子どもとの対話の大切さは様々な場面で実感しているが、あらためてその難しさを感じた」「子ども主体に考えることが大切という中で、いつの間にか子どものためが先生や保護者のためになってしまっているという話が印象に残っている」といった感想が寄せられました。教育実習で今日の学びを発揮できればと思います。